電材業界の資格対策

住宅・小規模店舗の電気工事に携わりたい人。電気工事士としての最初の一歩。

第二種電気工事士は受験資格がなく、年齢・学歴・実務経験を問わず誰でも受けられる。試験は学科 （四肢択一50問・120分・100点満点中60点以上で合格）と技能（公表された候補問題13問から1問・40分・ 欠陥ゼロで合格）の2段階で、年2回（上期・下期）実施される。直近5年の合格率は学科53〜62%、技能69〜74%。

全9科目中9科目・85トピックを公開

自家用電気工作物の保安を法律上任される、電気主任技術者を目指す人。

電験三種は、電圧5万ボルト未満の事業用電気工作物の主任技術者として必要な知識を問う国家試験。 理論・電力・機械・法規の4科目（各五肢択一）で構成され、科目ごとに合否が決まる「科目合格制度」があり、 一度合格した科目は最大連続5回まで免除される。試験はマークシートによる筆記方式、またはパソコンで 解答するCBT方式のいずれかを選べる。令和6年度の合格率は16.4%（受験49,963人・合格8,181人）、 令和7年度は約13.0%と、電気工事士より一段難易度の高い試験になっている。 電材サーチでは受変電設備・キュービクル・制御盤・配電盤といった商材と直結する試験として、 科目ごとの学習コンテンツを順次公開している。

全4科目中4科目・60トピックを公開

ビル・工場など高圧受電設備まで扱いたい、第二種の次を目指す人。

第一種電気工事士は第二種の上位資格で、一般用電気工作物に加えて自家用電気工作物（最大電力500kW未満の 需要設備）の電気工事に従事できるようになる。ビル・工場・店舗の受変電設備（キュービクルなど）が 仕事の対象に入るのが最大の違いだ。受験自体に制限はなく誰でも受けられるが、免状の交付には 実務経験3年以上が要る（電気工事士法第4条第3項第1号・同法施行規則第2条の4第2項）。令和3年4月1日施行の 省令改正前は学歴によって3年または5年に分かれていたが、改正後は学歴を問わず一律3年になった。 試験は学科（四肢択一50問・140分・60点以上で合格）と技能（公表候補問題10問から1問・60分・欠陥ゼロ）の 2段階、年2回（上期・下期）実施。学科試験の合格率は40.5〜61.6%、技能試験は55.1〜67.0%の範囲で 推移してきた（平成30年度〜令和8年度上期）。

全11科目中11科目・121トピックを公開

電気工事の現場を管理する側に回りたい、工事する人から管理する人へキャリアを広げたい人。

2級電気工事施工管理技士は、電気工事士が持つ「工事する資格」とは別に、現場の施工計画・工程管理・ 品質管理・安全管理を担う「管理する資格」。建設業法上、工事現場に置く主任技術者になれる。 試験は第一次検定（マークシート）と第二次検定（知識＋記述）の2段階。第一次検定は62問中40問に 解答し得点比率60%以上で合格、令和3年度以降は第一次検定に合格するだけで「2級電気工事施工管理技士補」 という生涯有効な資格が得られる。第一次検定は前期（6月・第一次検定のみ）と後期（11月・第一次と 第二次を同日実施）の年2回。後期は第一次検定が基準未達だと第二次検定は採点されない。 第一次検定の合格率は43.8〜60.3%（令和3〜8年度）で推移している。

全4科目中4科目・29トピックを公開