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電力 ・ 4 / 16

新エネルギー発電の位置づけ

読み終えると、こうなる

太陽光発電所や自家消費用パワーコンディショナを見たとき、なぜインバータが必須で、なぜ系統事故時に発電を止める保護機能が付いているのかを、発電の仕組みから説明できるようになる

  • 太陽光・燃料電池・風力それぞれの発電方式が直流を発生するか交流を発生するかを説明でき、パワーコンディショナ(PCS)が担う直流→交流変換・系統同期の役割もあわせて説明できる。あわせて風車のロータ軸出力を、パワー係数・空気密度・受風断面積・風速からP=0.5×ρ×A×v³×Cpで計算できる
  • 逆潮流と単独運転という紛らわしい2つの用語を、正常現象と異常現象として区別できる。あわせて逆潮流が配電線の電圧を上昇させる仕組み(線路抵抗による電圧降下の向きが反転すること)と、電圧上昇を抑える代表的な対策(SVR等の電圧調整設備、専用線・負荷分割による系統増強、パワーコンディショナの高調波抑制フィルタ)を説明できる
  • 小水力・風力で使われる誘導発電機の特徴を、同期発電機との違い(励磁装置の要否・並列操作・単独発電の可否)から説明でき、系統への並列投入時に励磁用の無効電力を系統から急に吸い込むため突入電流が大きくなりやすいという実務上の注意点もあわせて説明できる
  • 地熱発電・バイオマス発電それぞれの熱源・燃料の性質を説明できる
考えてみよう

太陽光発電所には、パネルとセットで必ず「パワーコンディショナ」という機器が置かれている。 一方、水力発電所や火力発電所の発電機には、そんな機器は付いていない。

同じ「発電」なのに、なぜ太陽光にはパワーコンディショナが必須で、水力・火力には要らないのか。 そして、太陽光発電の設備には必ず「系統が停電したら自動的に発電を止める」保護機能が 組み込まれているが、これはいったい何を防ぐためのものなのか。

このトピックを読み終えるころには、新エネルギー発電が抱える特有の課題と、 それを解決するために置かれている機器の役割を、仕組みから説明できるようになっている。

種明かしは、新エネルギー発電の多くが従来の回転機とは違う原理で電気を作っているという 一点にある。

新エネルギー発電とは — 電力科目でおさえる範囲

「電力」科目でいう新エネルギー発電は、太陽光・風力・バイオマス・地熱・中小水力・燃料電池 といった、水力・火力・原子力という従来の主力電源とは異なる方式の発電を指す。試験で問われる のは、発電設備そのものの構造よりも、これらの発電方式が持つ電気的な特性と、それが 系統連系(電力系統への接続)にどう影響するかという点だ。

発生する電気の種類が違う — 直流を出すもの、交流を出すもの

水力・火力・原子力は、いずれもタービンで発電機(同期発電機)を回して交流を直接発生させる。 これに対して、太陽光は光電効果、燃料電池は化学反応という回転を伴わない原理で発電するため、 どちらも直流の電気を発生させる。

風力発電機はブレードで発電機を回す回転機なので、原理的には交流を発生させる。ただし風速に よって回転数が変動するため、そのまま系統につなぐと周波数がずれてしまう。そこで多くの大型 風車では、いったん整流して直流に変換し、インバータで系統周波数に同期した交流へ再変換 する方式(可変速風車)が採用されている。

地熱発電とバイオマス発電 — 熱源・燃料の性質から仕組みを見る

太陽光・風力・燃料電池と並んで新エネルギー発電に分類される地熱発電・バイオマス発電は、 発生する電気の種類(直流か交流か)ではなく、熱源・燃料が何かという点に特徴がある。

地熱発電は、地下深くにあるマグマ由来の熱で温められた地下水を、井戸を通じて蒸気として 取り出し、その蒸気で直接タービンを回して発電する方式だ。単に温泉の熱を利用するのではなく、 「地下から取り出した蒸気でタービンを回す」という点は火力・原子力の汽力発電と共通している。 発電に適した地熱資源(高温の熱水・蒸気だまり)は、火山活動が盛んな地域に集中して分布する ため、地熱発電所の立地も火山地域に偏っている。

バイオマス発電は、植物や動物が生成・排出する有機物を由来とする燃料を利用する発電 方式だ。燃料の形態は一様ではなく、間伐材や木くずを固めた固形化燃料(木質ペレットなど)や、 家畜の排せつ物を発酵させて作る気体燃料(バイオガス)などがある。燃料は化石燃料と同じく 燃焼させて熱を得るが、成長過程で大気中の二酸化炭素を吸収した植物などに由来するため、 ライフサイクル全体で見た二酸化炭素の増減が化石燃料とは異なる(カーボンニュートラルの 考え方)とされている。

地熱発電とバイオマス発電は、どちらも「地下から取り出した蒸気」「植物・動物由来の有機物」 という、太陽光・風力とは異なる独自の熱源・燃料を持つ点で共通している。太陽光・風力が 「発生する電気の種類(直流/交流)」で整理される発電方式だったのに対し、地熱・バイオマスは 「熱源・燃料が何に由来するか」で整理すると理解しやすい。

風車の出力計算 — パワー係数から求める

ここまでは風力発電が交流を発生させる仕組みの話だったが、風車が風からどれだけの動力 (ロータ軸出力)を取り出せるかは、次の式で計算できる。

P=0.5×ρ×A×v3×Cp[W]P = 0.5 \times \rho \times A \times v^3 \times C_p \quad [\text{W}]

ρ\rhoは空気の密度[kg/m³]、AAはロータの受風断面積[m²](ロータ半径をrrとすると A=πr2A=\pi r^2)、vvは風速[m/s]、CpC_pパワー係数だ。パワー係数とは、単位時間あたりに ロータを通過する風のエネルギーのうち、風車が風から実際に取り出せるエネルギーの割合を表す。

この式で特に見落としやすいのが、風速vv3乗で効いてくるという点だ。単位時間にロータを 通過する空気の質量は、風が速いほど多くの空気が通過するため風速vvに比例する。一方、 運動エネルギーは質量が同じなら速度の2乗(v2v^2)に比例する。この2つを掛け合わせると、 風が単位時間に運ぶエネルギー、つまり風車が取り出せる出力は、風速の3乗(v×v2v \times v^2)に 比例する形になる。

風速がわずかに変化するだけで出力が大きく変わるのは、この3乗という指数のためだ。風速が 2倍になれば出力は2³=8倍、風速が1.5倍でも出力は1.5³≒3.4倍にもなる。水力発電の P=9.8QHη(流量・落差とも1乗で効く)と混同せず、風力は「風速だけが3乗で効く」という 非対称な式だと覚えておく。

例題

ロータ半径20m、空気密度1.2kg/m³の風車が、風速12m/sの風を受けている。パワー係数が 40%のとき、風車のロータ軸出力を求める。

まず受風断面積を求める。

A=π×2021256.6m2A = \pi \times 20^2 \approx 1256.6\text{m}^2

これを出力の式に代入する。

P=0.5×1.2×1256.6×123×0.4P = 0.5 \times 1.2 \times 1256.6 \times 12^3 \times 0.4 =0.5×1.2×1256.6×1728×0.4521,200W521kW= 0.5 \times 1.2 \times 1256.6 \times 1728 \times 0.4 \approx 521{,}200\text{W} \approx 521\text{kW}
計算の順序は「①半径から断面積A=πr²を求める→②風速を3乗する→③ρ・A・v³・Cpと0.5を すべて掛け合わせる」という3段階に分けて考えるとミスが減る。特に②の3乗計算を1乗や2乗で 済ませてしまう誤りが起きやすいので、風速の数値を代入する前に「これから3乗する」と 意識してから計算するとよい。

誘導発電機 — 小水力・風力で使われるもう一つの発電機

水力・火力・原子力の大規模発電所では、界磁に直流を流して励磁する同期発電機が主流だ。 これに対して、小水力発電や一定速方式の風力発電などでは、モーターとしても使われる 誘導機をそのまま発電機として使う誘導発電機が採用されることがある。

同期発電機と比べたときの誘導発電機の特徴は次の通り。

  • 励磁装置が不要: 同期発電機は界磁巻線に直流電流を流す励磁装置が必須だが、誘導発電機は 回転子側に別途励磁電源を持たない。その分、構造がシンプルで保守もしやすい。
  • 系統への並列操作が容易: 同期発電機は系統と電圧・周波数・位相を合わせる同期投入操作 (検定)が必要だが、誘導発電機は回転速度を同期速度よりわずかに高くして接続するだけでよく、 並列(系統への接続)操作の負担が小さい。
  • ただし単独では発電できない: 誘導発電機は、磁束を作るための励磁電流(無効電力)を 自前で発生できず、系統側から供給してもらって初めて発電できる。したがって電力系統に 接続された状態でなければ発電を維持できず、単独運転はできない。
「励磁装置が不要=構造が簡単」という長所と、「励磁電流を系統からもらう=単独では 発電できない」という制約は、同じ1つの事実(誘導発電機は自前の励磁手段を持たない)の 表と裏にすぎない。片方だけを覚えると比較問題で誤答するので、セットで理解しておく。

この「自前の励磁手段を持たない」という性質は、平常運転時だけでなく、系統へ並列投入する 瞬間にも別の形で現れる。誘導発電機は投入前の段階では磁束をまったく作れておらず、系統に 接続された瞬間から、回転子に磁束を作るための励磁用無効電力を系統から一気に吸い込み始める。 この結果、投入時には大きな突入電流が流れやすく、系統側の電圧が瞬時的に低下することがある。 系統容量に対して発電機の容量が相対的に大きい小規模系統では、この電圧低下(フリッカ)が 他の需要家の設備に影響しうるため、投入のタイミングや手順に配慮が必要になる。あらかじめ 励磁を確立してから電圧・周波数・位相を合わせて投入する同期発電機の同期投入操作とは対照的に、 誘導発電機は「接続と同時に励磁が始まる」という順序の違いが、この突入電流の背景にある。

パワーコンディショナ(PCS)の役割

太陽光発電のパネルが発生する直流電力を、系統で使える交流に変換し、電圧・周波数・位相を 系統側に同期させる機器がパワーコンディショナ(PCS、インバータ)だ。あわせて、パネルの 発電量が最大になる動作点を追いかける最大電力点追従(MPPT)や、力率の調整も担っている。

「発電機を回す方式=交流」「回さない方式(光・化学反応)=直流」という原理から考えれば、 どの発電方式にパワーコンディショナが必要かは、覚えなくても導き出せる。太陽光・燃料電池は 必ず必要、風力は回転数変動の吸収のために事実上必要、水力・火力・原子力は不要——という 整理になる。

出力変動という新エネルギー特有の課題

太陽光・風力は、天候・日照・風速という制御できない要因で出力が刻々と変わる。この出力変動は、 系統全体の電圧・周波数を一定に保つ運用にとって新たな負担になる。特に配電線の末端に太陽光 発電設備が集中すると、逆潮流によって配電線の電圧が上昇し、他の需要家の機器に影響を与える おそれがある。

逆潮流による配電線の電圧上昇と、その対策

前節で見た出力変動が「発電量が刻々と変わる」という時間軸の課題だったのに対し、逆潮流には もう1つ、電圧上昇という空間的な課題がある。

配電線は通常、電源(配電用変電所)側から負荷側へ向かって電流が流れ、線路の抵抗によって 負荷側に近づくほど電圧が下がっていく。ところが、配電線の末端付近に太陽光発電設備などの 分散型電源が集中し、その区間の需要を上回る発電(逆潮流)が起きると、電流の向きが反転する。 線路抵抗による電圧の変化も向きが反転するため、分散型電源に近い区間の電圧は下がるどころか 上昇してしまう。上昇した電圧が他の需要家の受電電圧の適正範囲を超えると、機器への 悪影響が懸念される。

逆潮流による電圧上昇は「電圧降下の仕組みがそのまま働いた結果」ではなく、「電流の向きが 反転したことで、電圧変化の向きそのものが反転した結果」だと捉える。平常時に電圧が下がる 向きに働いていた線路抵抗が、逆潮流時には電圧を上げる向きに働く——原因になっている物理量 (線路抵抗)は同じでも、電流の向きが変われば結果は逆転する。

この電圧上昇を抑えるための対策には、いくつかの種類がある。

  • SVR(自動電圧調整器)などの電圧調整設備の増設:配電線路の途中区間の電圧を局所的に 補正する設備を追加し、電圧上昇が起きている区間だけを個別に調整する。
  • 専用線での連系や負荷分割による系統増強:分散型電源を既存の配電線と共用させず専用の 線路で連系したり、線路を分割して1回線あたりの逆潮流量を減らしたりすることで、電圧上昇 そのものを起きにくくする。
  • パワーコンディショナの高調波抑制フィルタの設置:分散型電源のパワーコンディショナ (インバータ)は、電力変換の過程で高調波電流を発生させることがあるため、フィルタで 高調波の流出を抑える対策もあわせて必要になる。
  • 受電点の力率(無効電力の授受)の調整:分散型電源が無効電力をどちらの向きにやり取り するかを調整することでも、電圧上昇を緩和できる場合がある。ただし、どちら向き(進み・ 遅れ)に設定すべきかは線路条件によって変わりうるため、実務では系統連系規程や電力会社の 技術基準にしたがって確認する必要がある。
分散型電源の系統連系対策は「発電を止める」単独運転対策と、「電圧を整える」電圧上昇対策の 2種類に大きく分けられる。単独運転対策が保安上の異常時(停電時)に発電を止めるための仕組み なのに対し、電圧上昇対策はむしろ発電を続けながら、系統側の設備や運用でその影響を吸収する ための仕組みだ。どちらも分散型電源の系統連系には欠かせないが、目的も対策の方向性もまったく 別物だと区別しておく。

系統連系のための保護 — 逆潮流と単独運転

新エネルギー発電を系統につなぐ(系統連系する)際には、次の2つの現象を区別して理解しておく 必要がある。

逆潮流は、発電量が需要を上回ったときに、余った電力が上位系統へ流れる正常な現象だ。 一方単独運転は、系統側が事故や工事で停電しているにもかかわらず、太陽光発電設備などの 分散電源だけが電力を供給し続けてしまう異常現象を指す。停電しているはずの線路に電気が 流れていると、復旧作業をする作業員が感電する危険があるため、系統連系する設備には単独運転を 検出して発電を止める(解列する)保護機能が義務づけられている。

逆潮流と単独運転は、どちらも「発電設備から系統側へ電気が流れる」場面を指す言葉で紛らわしい。 先に「正常現象か、異常現象か」で分けてから、逆潮流=正常(余剰電力の供給)、単独運転=異常 (停電中の誤供給)という対応を当てはめると混同しない。

電材業界での位置づけ

電材商社にとって、パワーコンディショナや系統連系保護装置(逆電力継電器など)、蓄電池付帯 機器は、太陽光・蓄電池案件で扱う機会が増えている品目群だ。単に「必要だから納める」のでは なく、なぜその機器が回路上必要なのかを説明できると、選定や見積もり時の顧客への提案の質が 変わる。

冒頭の「なぜパワーコンディショナが必須で、なぜ停電検知で発電を止める機能が付いているのか」 ——答え合わせは、理解度チェックの最後の問題でしてみよう。

出題者のワナ — ここで受験者を転ばせにくる

この論点は、知っているだけでは足をすくわれる。試験でよく仕掛けられる崩し方を、先に知っておこう。

  1. 「新エネルギー発電はすべて直流を発生する」と一般化してしまう

    なぜ引っかかる太陽光・燃料電池が直流という代表例が印象に残りやすく、そのまま新エネルギー発電全般に広げて覚えてしまう。だが風力発電機は同期発電機・誘導発電機で交流を発生させる回転機である。

    見破り方発電の物理原理に立ち返る。光電効果(太陽光)や化学反応(燃料電池)は直流を生むが、風車のように羽根を回して発電機を回す方式は交流を発生させる。ただし風力は回転数が変動するため、系統周波数に合わせるために直流を経由して再変換することが多い、という別の理由で変換機器が必要になる。

  2. 単独運転防止装置の目的を「発電量を最大化するため」と誤解する

    なぜ引っかかる名前だけを見ると発電の制御に関する装置に思えてしまい、安全のための保護装置であることを見落とす。

    見破り方系統が停電した区間に、太陽光発電設備などがそれと気づかず電力を供給し続けたらどうなるかを考える。停電したはずの線路に電気が流れていると、復旧作業をする作業員が感電する危険がある。単独運転防止は、この危険を防ぐための保安装置だと考えれば目的を取り違えない。

  3. 逆潮流と単独運転を、どちらも「系統への電力供給」に関する似た言葉として混同する

    なぜ引っかかる両方とも分散電源から系統側へ電気が流れる場面を指す用語で、名前の響きも近い。

    見破り方逆潮流=需要より発電が多く、余剰電力が上位系統へ流れる正常現象。単独運転=系統が停電しているのに発電設備側だけが動き続ける異常現象。「正常か異常か」で先に切り分けてから、それぞれの定義を当てはめる。

  4. 誘導発電機を「構造が簡単だから単独でも発電できる」と誤解する

    なぜ引っかかる励磁装置が不要という長所だけを覚えると、その装置がないことの裏返し(励磁のための無効電力を自前で作れない)を見落とし、単独でも発電できると誤って判断してしまう。

    見破り方誘導発電機は磁束を作るための励磁電流を、系統側から無効電力として供給してもらって初めて発電できる。系統から切り離された状態(単独運転)では励磁できないため発電を維持できない、という順序で理解すれば取り違えない。

  5. 誘導発電機は励磁装置が不要で構造が簡単だから、系統への投入時にも電気的な影響が小さいと思い込む

    なぜ引っかかる「励磁装置が不要=制御が簡単=系統への影響も小さい」と一括りに考えてしまいやすいが、実際には励磁装置を持たないことの裏返しとして、投入の瞬間に必要な励磁用無効電力を系統からまとめて吸い込むため、むしろ大きな突入電流が生じやすい。

    見破り方「励磁装置がない」という同じ1つの事実が、平常時は『構造が簡単』という長所に、投入の瞬間は『突入電流が大きい』という注意点に、それぞれ別の形で現れると整理する。あらかじめ励磁を確立してから同期投入する同期発電機と違い、誘導発電機は系統に接続すると同時に励磁が始まる、という順序の違いを思い出す。

  6. 地熱発電を「地下水や温泉水をそのまま汲み上げて使うだけ」、バイオマス燃料を「動植物由来なら形態を問わず同じ」と大まかに理解してしまう

    なぜ引っかかる地熱発電は地下から取り出した蒸気(または熱水を減圧して発生させた蒸気)でタービンを回す方式であり、単に温泉水の熱を直接利用するわけではない。またバイオマス燃料は木くずの固形化燃料や家畜排せつ物由来の気体燃料など由来・形態がいくつかに分かれており、ひとまとめに覚えると穴埋め問題で語群を取り違える。

    見破り方地熱発電は「地下から取り出した蒸気でタービンを回す、火山地域に適地が多い発電方式」という一文で説明できるかを確認する。バイオマス燃料は「植物・動物が生成・排出する有機物由来」という原則を軸に、木くず→固形化燃料、家畜排せつ物→気体燃料(バイオガス)、というように由来と形態をペアで覚える。

  7. 風車の出力計算で、風速vを2乗してしまう、あるいはロータ半径をそのまま面積として使ってしまう

    なぜ引っかかる水力発電の出力式P=9.8QHηに引きずられ、風速も『1乗で効く量』だと思い込みやすい。また『半径』と『面積』を無意識に混同し、A=πr²という円の面積の式を経由せずrをそのまま代入してしまうミスも起きやすい。

    見破り方風の運動エネルギーが質量×速度の2乗に比例し、さらに単位時間にロータを通過する空気の質量そのものが風速vに比例する(流量が速度に比例するため)という2段構えの関係から、風車の出力は風速の3乗(v×v²)に比例することを思い出す。面積は必ずA=π×r²という円の面積の式を経由してから代入する。

  8. 逆潮流による配電線の電圧上昇を「電圧降下と同じ仕組みで、大きさが変わるだけ」だと考えてしまう

    なぜ引っかかる『線路には抵抗があるから、電流が流れれば必ず電圧は下がる』という平常時の感覚が強く残っていると、逆潮流時に電圧が逆に上昇するという現象を、電圧降下の延長線上でしか捉えられなくなる。

    見破り方電圧の変化は、電流が『どちら向きに流れているか』で向きそのものが変わる、と捉え直す。平常時は電源側から負荷側へ電流が流れ、線路抵抗で電圧は降下していく。分散型電源からの逆潮流で電流の向きが反転すると、線路抵抗による電圧変化の向きも反転し、分散型電源に近い区間の電圧はむしろ上昇する。「電流の向きが変われば、電圧変化の向きも変わる」という対応関係を先に確認する。

参考文献・出典

理解度チェック(13問)

このトピックの内容がどれくらい身についたか、13問で確認しよう。 内訳は基本6問・応用3問・ひっかけ4問。基本が解けたら、条件を足した応用と、本番で足をすくいにくるひっかけまで踏み込む。

/ 13 問正解

覚えておきたいポイント

  1. 新エネルギー発電は太陽光・燃料電池など直流を発生させるものが多く、系統に流すにはパワーコンディショナ(インバータ)での交流変換が必須
  2. 風力は交流を発生させる回転機だが、回転数が風速で変動するため、多くはいったん直流に変換してから系統周波数に合わせて再度交流に変換する
  3. 出力が天候・日照・風速に左右され不安定(出力変動)で、これが系統側の電圧・周波数維持の課題になる
  4. 余剰電力が上位系統へ流れる逆潮流は正常現象、系統停電時に発電設備側だけが電力を供給し続ける単独運転は保安上の異常現象で、区別して覚える
  5. 小水力・風力の一部では、構造が簡単な誘導発電機も使われる。励磁装置が不要で系統への並列操作は容易だが、励磁のための無効電力を系統から得るため単独では発電できない
  6. 誘導発電機は自前の励磁手段を持たないため、系統への並列投入の瞬間に、回転子の磁束を作るための励磁用無効電力を系統から急激に吸い込む。この結果、投入時に大きな突入電流が流れやすく、系統電圧の瞬時的な低下を招くことがあるため、小規模系統では投入手順への配慮が必要になる
  7. 地熱発電は地下から取り出した蒸気(火山地域に多く分布する地熱資源)でタービンを回す発電方式。バイオマス発電は、植物や動物が生成・排出する有機物(木くず・家畜排せつ物など)から得られる燃料を利用する発電方式で、木くず由来の固形化燃料や排せつ物由来の気体燃料など燃料の形態も複数ある
  8. 風車が風から取り出せるロータ軸出力は、P=0.5×ρ×A×v³×Cpで計算できる。ρは空気の密度[kg/m³]、Aはロータの受風断面積(A=π×r²、rはロータ半径)[m²]、vは風速[m/s]、Cpはパワー係数(単位時間あたりにロータを通過する風のエネルギーのうち、風車が風から取り出せるエネルギーの割合)。出力は風速の3乗に比例するため、風速がわずかに変化するだけでも出力は大きく変わる
  9. 配電線の末端付近に太陽光発電などの分散型電源が集中し、需要を上回る発電(逆潮流)が起きると、その区間の電圧がかえって上昇することがある。通常は電源側から負荷側へ向かって電流が流れ、線路抵抗によって電圧が降下していくが、逆潮流時は電流の向きが反転し、線路抵抗による電圧の変化の向きも反転して、分散型電源に近い区間の電圧が上昇する。対策としては、SVR(自動電圧調整器)など下流の電圧調整設備の増設、専用線での連系や負荷分割による配電系統側の増強、分散型電源のパワーコンディショナが発生させる高調波電流を抑えるフィルタの設置などがある。受電点の力率(無効電力の授受)を調整して電圧上昇を緩和する方法もあるが、どちら向きに設定すべきかは系統連系規程や電力会社の技術基準にしたがって確認する必要がある
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