許容電流とは？電線サイズの選定方法と電流減少係数の実務知識

電線の許容電流表を見て「27Aと書いてあるから、これくらいの負荷なら大丈夫」と数字をそのまま鵜呑みにしてしまう——これは現場で意外と起こりがちな誤解です。実は早見表に載っている許容電流の数字は、多くの場合「電線1本を単独で、周囲温度30℃の空気中に敷設した」という限定条件での値にすぎません。同じ電線でも、電線管にまとめて通したり、夏場に高温になる屋根裏・分電盤内・屋上に敷設したりすれば、実際に安全に流せる電流は表の数字よりずっと小さくなります。表の数字だけを鵜呑みにすることこそが、電線が発熱・溶損する事故の入り口です。

許容電流とは

許容電流（きょようでんりゅう）とは、電線やケーブルに安全に通電させることができる電流の最大限界値のことです。この値を超えて電気を流し続けると、電線が自己発熱によって過熱し、絶縁被覆がドロドロに溶けて短絡や漏電火災事故を招きます。

許容電流を決定する主要因

電線の許容電流は、単に銅線の太さだけで決まるわけではありません。主に以下の条件によって変動します。

① 絶縁体の耐熱温度（被覆の材質）

電流が流れると、電線は自身の電気抵抗によって発熱します。許容電流は「絶縁被覆が熱で劣化・融解しない最大温度」を基準に逆算されます。

• ビニル絶縁（VVFやIV）: 最高許容温度 60℃ ➔ 許容電流は比較的低め。
• 架橋ポリエチレン絶縁（CVやCVT）: 最高許容温度 90℃ ➔ 熱に強いため、同じ太さでもVVFより大きな許容電流を流せます。

② 周囲の温度

電線が設置される周囲の温度（環境温度）が高くなると、熱が逃げにくくなるため、許容電流は低下します。一般に日本の電気設計では周囲温度30℃を基準とし、それを超える環境（夏の屋根裏など）では、許容電流値にさらに「補正係数」を掛け算して低減させます。

実務で不可欠な「電流減少係数」の計算

電線を電線管（PF管やVE管）やダクトに複数本まとめて収容する場合、電線同士の熱がこもり合って放熱性能が著しく低下します。 そのため、内線規程（JEAC 8001）に基づき、以下の「電流減少係数（低減係数）」を掛け合わせて許容電流を再計算（ダウンサイジング）しなければなりません。

計算例：

許容電流27AのIV 1.6mm電線を、3本まとめて同一のVE電線管に通す場合： $27\text{ A} \times 0.70 = 18.9\text{ A}$ この場合、管内配線したIV 1.6mmに流せる最大電流は、27Aではなく18.9A（7捨8入で19A）まで低下します。電技解釈149-1表は20A以下の配線用遮断器で保護する分岐回路に直径1.6mm以上を認めているので組合せ自体は適法ですが、余裕がほとんど残らないため、実務ではもう1サイズ太い電線（許容電流35AのIV 2.0mmや3.5sq等）へ変更する設計補正が必要になります。

この「表を引く → 係数を掛ける → 端数を処理する」という一連の手順は、第二種電気工事士の学科試験でもそのまま問われます。出題では小数点以下の扱いや、係数を掛ける対象を取り違えさせる選択肢が仕込まれることが多く、手順の順番が身についていないと落とします。試験で問われる形での整理は電線・コードの許容電流と電流減少係数にまとめてあります。

一段深い理解：許容電流という数字はどう決まっているのか

なぜ「電流に上限」があるのか（ジュール熱と放熱のバランス）

電線に電流を流すと、導体の電気抵抗によって必ず熱（ジュール熱）が発生します。発生した熱は電線の表面から周囲の空気へ逃げていきますが、発熱量は電流の2乗に比例して増える（発熱量 ∝ 電流² × 抵抗）ため、電流を上げていくとどこかで「発熱量」と「放熱量」が釣り合う温度に落ち着きます。

許容電流とは、この釣り合い温度が「絶縁被覆が熱で劣化・溶融しない上限温度」とちょうど一致する電流値のことです。つまり許容電流表の数字は、電線自体が燃える・切れるという物理限界ではなく、あくまで絶縁被覆の耐熱性能から逆算された値であり、周囲温度や敷設方法という前提条件が崩れれば、数字そのものも変わります。

敷設方法・周囲温度による補正の考え方

許容電流の基準値は、日本電線工業会規格 JCS0168 に基づき「周囲温度30℃・電線1本を空気中に単独布設（気中一条布設）」した条件で計算されています。この前提が変わる場合、以下のように補正が必要です。

• 周囲温度が30℃を超える場合：絶縁体の耐熱余裕が減る分だけ、係数を掛けて許容電流を下げます。60℃耐熱（VVF・IV等）の電線では、目安として次の電流減少係数（温度補正）を掛け合わせます。

夏場の屋根裏・小屋裏や、風通しの悪い分電盤・制御盤の内部は周囲温度が40〜50℃に達することも珍しくありません。本文の「同一管内の電線数による電流減少係数」とは別に、この周囲温度による補正も本来はセットで考慮すべき係数です（絶縁体の耐熱温度が90℃のCV・CVTなど被覆材が異なれば、係数の値も変わります）。

• 電線管を使わない多条布設の場合：管に通さず、ケーブルトレイ等に複数条を並べて敷設する場合も、条数や配列間隔に応じた「気中多条布設による低減率」が別途定められています。電線管内配線とトレイ配線とでは適用する係数表が異なる点に注意してください。

現場で間違いやすい点：本数の数え忘れ

電流減少係数を計算する際、実務でよく起こる数え間違いが2つあります。

1. 既設の電線を数え忘れる：新設の配線だけを見て「3本だから係数0.70」と判断し、同じ電線管にすでに通っている既設の電線を数え忘れるケースです。既設分を含めた合計本数で係数を選び直す必要があります。
2. 接地線（アース線）の扱いを誤る：電流減少係数の対象本数には、原則として接地線はカウントしません。ただし単相3線式の中性線や、常時電流が流れる制御線などは通電する電線として数える必要があり、「接地線だから除外していい」と早合点すると、逆に必要な本数を数え漏らすことがあります。管内の電線構成を1本ずつ確認する癖をつけることが、この種の計算ミスを防ぐ最も確実な方法です。

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